リクルートの退職理由と退職者の評価(23名の実例)

リクルートを退職した23名のデータを分析。退職理由の分布、会社への評価、在籍期間、退職後の転職先まで、退職者のリアルな声をデータで可視化しています。

リクルートコミュニケーションズ,リクルートマーケティングパートナーズ

2026年3月20日 更新
退職者数23名
平均評価3.7/5.0
平均在籍4.5年
出典23件

リクルートを退職した25名の声を分析すると、「不満で辞める」のではなく「次の挑戦に進む」という退職パターンが際立つ。退職の引き金(プル要因)で最も多かったのは「新しい役割・挑戦」(19名、76%)で、「事業・ビジョンへの共感」「魅力的な業務内容」がそれぞれ9名と続く。

退職のきっかけトップ5

  1. 新しい挑戦を求めて(19名)——「入社前に掲げた目標を達成した」「若いうちに色々な環境を経験したい」など、目標達成型の卒業が多数
  2. 事業・ビジョンへの共感(9名)——転職先のミッションに惹かれて移るケース。ヘラルボニーの「異彩を、放て」やYOUTRUSTの「新しい社会をつくる」など
  3. 起業・独立(7名)——「自分のサービスの命運を自分で握りたい」「リクルートで学んだことをフル活用して事業を立ち上げるのが最高に楽しい」
  4. キャリアの停滞感(7名)——長期在籍者に多い。事業の成熟期に入ると成長実感が薄れるという声
  5. 業務内容のミスマッチ(6名)——マネジメント業務への偏重、担当事業への情熱不足など

リクルートの「卒業文化」は本物か

データが証明している。退職者の52%がポジティブな評価を残し、「最高の仲間と共に成長できた」「個人の挑戦を後押ししてくれる文化」と語る。上司が「出入り自由」と送り出す環境、部下の成長を「人生単位で本気で考えてくれる」上司の存在——こうした声が複数の退職者から上がっている。

一方で、威圧的な環境で心理的安全性が欠如していたという声(1名)や、担当事業に情熱を持てず苦しんだケース(1名)もある。部署やチームによって体験が大きく異なる点は、大企業ならではの側面だろう。

在籍年数と退職理由の関係

短期退職者(2年以内、10名)は「起業」「ビジョン共感」など明確な目的型が多い。中期在籍者(3〜5年、9名)は目標達成による円満卒業が中心。長期在籍者(6年以上、6名)はキャリア停滞感や事業方針の変化がきっかけになりやすい。18年在籍した退職者は「仕事は面白いと胸を張って言える」としつつ、「やりたいことを仕事にする」決意から転職に踏み切った。

この分析は 2026年3月時点のデータに基づきます

退職理由の分布

23名のデータを集計

退職者の会社評価

3.7/5.023件)
52%
30%
18%
ポジティブ 12ニュートラル 7ネガティブ 4

企業評価(6軸評価)

※ 退職者23名の評価を集計

在籍年数

4.5年(平均)

118年(21名)

退職者の職種

エンジニア12マネージャー5事業開発4営業4エンジニアリングマネージャー3+35

リクルート退職者のリアルな声

実際にリクルートを退職した23名の転職体験談。退職のきっかけや転職先での満足度を確認できます。

退職者の声

全23件
理由:
職種:
企業:
在籍期間:
リクルート の退職者
ポジティブ
エンジニアリングマネージャー・エンジニア・ソフトウェアエンジニア在籍3スタディサプリ開発チームでEMに登用され、技術設計から組織設計まで幅広く経験

スタディサプリの開発チームに明確な不満はなかったが、自分にとっての新しいチャレンジを求めて転職。

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リクルート の退職者
ポジティブ20代
エンジニア・マネージャー・事業開発・プロジェクトマネージャー在籍3リクルートで3年半でエンジニア・開発統括・事業立ち上げを経験し起業
カルチャーのミスマッチ
業務内容のミスマッチ

入社前に掲げた3つの目標を全て達成し、自身の特性がスタートアップ経営者向きと確信したため起業。

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リクルート の退職者
ポジティブ20代
営業在籍3リクルートSUUMO営業として福岡・鹿児島で勤務、自己認識の成長を得て卒業

自己認識のギャップを埋め、自身の活かし方の糸口が見えたことを大きな成果とし、前向きに卒業。

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リクルート の退職者
ニュートラル
データサイエンティスト在籍2リクルートで日本屈指のデータ分析チームを率い、書籍出版や学会登壇も実現
事業・方針への懸念
キャリアの停滞感

リクルートグループ全体の方針転換によりキャリア観と合わなくなり、外資系企業からの誘いを機に転職。

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リクルート の退職者
ニュートラル
エンジニア・ソフトウェアエンジニア・プログラマー在籍2リクルートHDからグループ会社Indeed Japanへ転籍、給与向上を実現

リクルートに籍を置きつつIndeedで業務を行う形態から、実態に合わせたIndeed Japanへの形式的な転籍。

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